【本学研究者情報】

〇マイクロシステム融合研究開発センター　学術研究員　古屋 泰文
研究者ウェブサイト

【発表のポイント】

• 自然エネルギーを活用して遠隔地から養殖場の気象状況や装置の異常を常時監視し、養殖用装置を作動させるグリーンテック型養殖場管理システム「GEMCOS-IoTシステム」を開発
• 長距離通信用のLoRaWANを使うシステムをWi-Fiが利用困難な青森県鯵ヶ沢町の白神山麓にあるアユ養殖場に導入し、国内で初めて屋外フィールドテストに成功
• 計測したデータはクラウド上で管理でき、停電や自然災害が起きてもIoTデバイスやネットワークの電源を維持し、遠隔地から適切な対応が可能
• 安全で省エネ・省力な養殖業の実現に貢献すると期待

【概要】
　ここ数年にわたる新型コロナウイルス禍や国際情勢悪化によりエネルギーや食料の安全保障^（注1）が求められ、グリーンテック産業^（注2）拡大が必要とされています。特に北日本地域では海水温上昇や異常気象などの環境変化により魚介類の収穫量確保に苦戦しています。

　東北大学マイクロシステム融合研究開発センターの古屋泰文学術研究員（前特任教授）、弘前大学理工学研究科の丹波澄雄准教授らは、株式会社多摩川ホールディングス、アウラグリーンエナジー株式会社（青森県青森市、川越幸夫代表取締役）、アジア太平洋地域最大級の独立系再生可能エネルギー発電事業者（IPP）であるヴィーナ・エナジーのグループ会社である日本風力エネルギー株式会社（東京・港、ニティン・アプテ代表取締役）と共同で自然エネルギーを活用しWi-Fiにつながらない山間地でも遠隔操作可能な養殖システム「グリーンテック自立型IoTスマート養殖システム」（以下GEMCOS-IoTシステム）を開発し、青森県鯵ヶ沢町にあるアユ養殖場で実証試験に成功しました。

　研究グループは3台の小型風車と2個のソーラーパネルから得られる電力により、養殖場に設置したセンサーを作動させ、その周囲の気象状況や装置の移譲など環境パラメーター10種類の変化を常時クラウド上で監視することに成功しました。さらに、養殖場に置かれた給餌装置と大型LED照明を、約350km離れた宮城県仙台市内のスマホ画面から操作できることを確認しました。

　本システムは農水産業における生産性向上、地方経済や住民生活の質の向上に寄与することが期待されます。

【用語解説】

（注1）エネルギー・食料安全保障：
国民の生活や社会経済の運用に不可欠なエネルギーと食料の入手可能性とその方法に関する国家レベルの施策である。持続的な成長を可能とするために、危機に強いエネルギー供給体制を構築して、「食料安全保障」を政策に取り入れること。

（注2）グリーンテック：
環境保護の観点から持続可能な社会を実現するために、再生可能な資源やサービスを活用する技術・事業を指します。これは、化学やテクノロジーを活用して再生可能なサービスや事業を創出することを目的としている。工業製品生産プロセスにとどまらずに、農業食料生産、それらの省力化・自動配送や安全な管理システムまでも含む、脱炭素化イノベ―ションが期待できる。グリーンテック市場は、世界的なSDGｓ社会への流れに乗り、地球の生産限界を超える方策として発展が予測されており、IT（ICT）の次の投資分野としても高い期待が寄せられている。

詳細（プレスリリース本文）

問い合わせ先

（研究に関すること）
東北大学マイクロシステム融合研究開発センター　
学術研究員　古屋 泰文
TEL: 090-6223-9054
E-mail: furuya-y*tohoku.ac.jp（*を@に置き換えてください）

（報道に関すること）
東北大学マイクロシステム融合研究開発センター
支援室長　津村 宜邦
TEL: 022-229-4113
FAX: 022-229-4115