災害発生時は災害の弱者を特定して対策をとることが重要ですが、震災前の情報を用いた研究はほとんど存在しません。東日本大震災の震源の真西に位置する宮城県岩沼市では、地震から津波到達まで約1時間の時間がありましたが、多くの人々が津波で亡くなりました。

東北大学大学院歯学研究科・災害科学国際研究科、千葉大学、ハーバード大学等の国際共同研究グループでは世界で初めて、震災前の地域在住高齢者の情報と、津波による死亡原因の関連性を調べました。さらに住環境の変わる震災後の中期的な死亡リスクについても調べました。860名の調査参加者の内、33名（死亡率＝3.8％）が震災当日に亡くなりました。震災前に重度のうつ傾向だった方の死亡率は12.8％と高く、様々な要因を考慮したうえでも死亡のオッズは3.90倍で有意に高いことがわかりました。また、統計学的に有意ではありませんでしたが、友人と会わない人に比べて、会う人の方が死亡のオッズ比が高い傾向にありました。震災翌日の2011年3月12日から2014年5月5日までの間には95名が死亡しました（827名中の死亡率は11.5％）。友人と会う人は有意に低い死亡リスクでした（オッズ比＝0.46）。本研究の結果から、重度のうつ傾向の人は災害時に避難が遅れるハイリスク者として認識されることが必要であることが推察されます。また、友人との交流は震災後の死亡リスクを減らすと考えられます。反対に孤立した被災者については、支援が必要だと考えられます。

本研究成果は2017年11月29日に英国の科学雑誌Scientific Reportsに掲載されました。

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