【発表のポイント】

• 東北大学高齢経済社会研究センターは、令和2年2月に東日本大震災以降の被災地住民の生活環境と復興状況を踏まえて、地域住民の健康状態に影響を及ぼす要因について、学術的調査を行いました。
• 調査結果によれば、6年の間に身体と心の面から被災地住民の健康状態が悪化していたことが確認できました。
• そのうち、特にメンタルヘルスの悪化が目立ちました。

【概要】

東日本大震災後9年経過を機に東北大学大学院経済学研究科高齢経済社会研究センターは、2014年に実施したオリジナル調査（全国47都道府県在住の3,119人（オンラインモニタ）を男女均等で抽出）の対象者 を追跡し、この6年間における被災地住民の健康状態の変化等を把握しました。その結果、被災地住民の健康状態は悪化し続けており、特にメンタルヘルス面において明確な変化が確認できました。

詳細（プレスリリース本文）

問い合わせ先

東北大学大学院経済学研究科
高齢経済社会研究センター
担当　吉田浩　陳鳳明
電話022-795-6292　022-795-4789
E-mail　hyoshida.econ*tohoku.ac.jp（*を@に置き換えてください）