【発表のポイント】

• 国立大学法人東北大学東北メディカル・メガバンク機構と日本製薬工業協会は、2020年1月31日の連携協定の締結を受けて、2020年3月17日に共同研究の契約を締結し、2019年度中に共同研究を開始しました。
• 生活習慣に関する調査票データやMRI画像データ、オミックスデータなどの関連性を調査するなどの共同研究を通して、創薬ニーズに基づいたデータおよび解析などにより次世代医療の社会実装及び革新的な医薬品・医療技術の更なる創出を進めて参ります。

【概要】

国立大学法人東北大学東北メディカル・メガバンク機構（機構長：山本雅之、以下、ToMMo）と日本製薬工業協会（会長：中山讓治、以下、製薬協）は、2020年1月31日の連携協定の締結を受けて、2019年度中に共同研究を開始しました。

疾患の予防・早期介入を行うためには、発症前あるいは発症早期の段階で発症予測や早期診断を行う必要があります。そのためには、健康な状態からの疾患発症・回復するまでに至る一連の長期データや健常人と患者を比較して得られたデータが重要です。

そこで、ToMMoは15万人規模の健康情報とゲノム情報そして生体試料などを製薬協と共有し、製薬協が「政策提言2019」で提言した「予防・先制医療ソリューションの早期実用化」^※1を目指すための研究内容を検討してきました。このたび、以下3件の共同研究について倫理委員会等での承認を受け、共同研究契約が締結されましたのでお知らせします。

①生活習慣と脳形態、認知機能・心理機能の関連解析研究

②睡眠障害の層別化に向けたバイオマーカー探索のための予備的研究

③日本人における遺伝性乳癌卵巣癌症候群およびリンチ症候群の原因病的バリアント頻度と罹患状況に関する予備的研究

ToMMoと製薬協は、相互の理解と友好を深め、協力して科学技術の発展を促進し、ビッグデータやゲノムコホート研究^※2などの成果を活用しながら、次世代医療（個別化予防・個別化医療）の推進や革新的な医薬品・医療技術の更なる創出に取り組んで参ります。これらの取り組みにより健康寿命が延伸され、人生100年を通じて誰もが健康で活躍することができる社会の実現に貢献して参ります。

【用語解説】

※1 政策提言2019、予防・先制医療ソリューション：製薬協 政策提言2019は、製薬協が2019年1月24日に発表した政策提言で「イノベーションの追求と社会課題の解決に向けて」を副題とし、『製薬協 産業ビジョン2025』の実現に向け、製薬業界に求められるもの、社会に対して発信していくべきことを整理したもの。また、予防・先制医療ソリューションは同提言の中で提案された「予防・先制医療の実現」のための社会課題を解決・改善・提供するサービスやしくみづくり。
URL: http://www.jpma.or.jp/event_media/release/pdf/20190124_1_1.pdf

※2 ゲノムコホート研究：コホート調査（ある特定の人々の集団を一定期間にわたって追跡し、生活習慣などの環境要因・遺伝的要因などと疾病の関係を解明するための調査のこと）で特にゲノム情報を参加者から取得して行う研究のこと。

詳細（プレスリリース本文）

問い合わせ先

東北大学東北メディカル・メガバンク機構
長神 風二（ながみ ふうじ）
電話番号：022-717-7908
ファクス：022-717-7923
Eメール：pr*megabank.tohoku.ac.jp（*を@に置き換えてください）