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感染症対策で経済も両立させるための基本原理を解明 理論研究が導く普遍的な対策指針

【本学研究者情報】

大学院理学研究科
准教授 本堂 毅
研究室ウェブサイト

【発表のポイント】

  • 理論物理学の方法論で費用便益分析(注1)と理論疫学(注2)を用いた解析を行いました。
  • 感染拡大初期から適切な強度の対策を継続的・計画的に行えば、生命と経済、双方の損害を共に小さくできるという結果を得ました。
  • 夏や冬の感染拡大時、経済と両立させる感染対策の具体的指針となることが期待されます。

【概要】

新型コロナウイルス感染症などの感染症対策では感染者や死者を抑えるために、ロックダウン、あるいはそれに準ずる対策が必要となる場合があります。しかし、このような感染対策のみでは経済や財政が疲弊し、貧困などから死に至る国民も増加します。感染症対策の要諦は、経済や財政との両立にあります。

これまでの感染症対策と経済に関する研究では、生命と経済、双方への損害を少なくする方法がほとんど見つかっていなかったため、生命と経済のどちらかを重視するバランスの問題として捉えられ、二者択一的なものも少なくありませんでした。

東北大学大学院理学研究科の本堂毅准教授は、理論物理学の方法論で費用便益分析(注1)と理論疫学(注2)を用いた解析を行い、感染拡大初期から適切な強度の対策を継続的・計画的に行えば、生命と経済、双方の損害を共に小さくできるという結果を得ました。

この方策は、政府の新型コロナ対策「基本的対処方針」とは対照的なものです。現在の対処方針では、感染拡大初期では対策を留保し、感染が爆発的に拡大した段階で緊急事態宣言等による強い対策を取ることが予定されています。本研究を踏まえれば、この対処方針は、生命と経済、双方の損害をむしろ大きくすると考えられます。

本研究成果は3月29日、Journal of the Physical Society of Japan に掲載されました。

図1. 感染増加初期に対策を保留し、後に対策を強化する経路Aと、感染初期から適度な対策を行う経路Bのコストの比較。経路Aの経済影響コストと感染者総数(医療的コスト)は、経路Bのそれよりも高いことが理論的に証明されました。

【用語解説】

注1. 費用便益分析:
対策の実施に要する費用に対して、その対策の実施によって社会的に得られる便益の大きさを見積もる経済学の解析方法。新型コロナの場合は、感染対策の実施によって生ずる経済の停滞を含むコストに対して、感染対策の実施によって得られる人的損害と医療コストの縮小量を見積り、両者を比較すること。

注2. 理論疫学:
感染症での感染者の増減を微分方程式などの数理モデルを用いて記述・予測する研究。

詳細(プレスリリース本文)PDF

問い合わせ先

(研究に関すること)
東北大学大学院理学研究科
准教授 本堂 毅(ほんどう つよし)
TEL: 022-795-5823
E-mail: hondou*mail.sci.tohoku.ac.jp(*を@に置き換えてください)

(報道に関すること)
東北大学大学院理学研究科
広報・アウトリーチ支援室
TEL: 022-795-6708
E-mail: sci-pr*mail.sci.tohoku.ac.jp(*を@に置き換えてください)

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