2025年 | プレスリリース・研究成果

【本学研究情報】

〇東北メディカル・メガバンク機構
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【発表のポイント】

• 東北大学、鳥取大学、鹿児島大学、秋田大学、神戸大学、国立研究開発法人医薬基盤・健康・栄養研究所、札幌医科大学、東京都健康長寿医療センターと共同で、日本独自の認知症早期発見・早期介入モデルの確立に向けた大規模実証研究「Japan Dementia Early Phase Project（J-DEPP）」を行いました。
• J-DEPP研究の調査により、認知症発症/進行リスクのスクリーニング後に受診を推奨された方のうち、実際に医療機関で精査を受けた割合は3%でした。
• 認知症発症/進行リスクの早期発見により、抗アミロイド抗体薬を含む治療や認知リハビリテーション、介護サービスの導入など診断後支援につながったケースが認められました。
• J-DEPP研究の成果をもとに、自治体向けの認知症発症/進行のリスク早期発見の手引きを作成・公開しました。

【概要】

J-DEPP研究では、これまでの研究成果をもとに、自治体が地域で認知症発症/進行の早期発見に取り組むための実践的な「手引き（ガイド）」を作成しました (図3)。この手引きは、地域において認知症発症/進行のリスク早期発見・早期介入・診断後支援を実践する際の参考となるよう、体制準備、市民啓発、住民への周知・リクルートの仕方、認知症スクリーニング検査の実施、検査後の受診推奨、認知症カフェやピアサポート、本人ミーティングなどの支援へのつなげ方などを具体的にまとめたもので、実際に全国各地で行われた事例や工夫が掲載されています。

手引きの作成にあたっては、まず全国の自治体を対象に調査を行い、認知症発症/進行リスクの早期発見に関する取り組みの現状を把握しました。その結果、約4割の自治体がすでに何らかの形で事業を実施していることがわかりました。一方で、実施にあたっての課題としては、「人手が足りない」「予算が確保できない」といった声が多いことも明らかになりました。 さらに、神戸市、松戸市、文京区といった先進的な取り組みを行っている自治体へのヒアリングも実施し、成功のポイントや運営上の工夫を手引きに反映させました。

　この手引きは、どなたでも閲覧いただけるようにWeb上で公開しています。
以下のURLからご覧いただけます： https://www.ncgg.go.jp/ri/lab/camd/j-depp/

詳細（プレスリリース本文）

問い合わせ先

東北大学東北メディカル・メガバンク機構
広報戦略室
TEL：022-717-7908
Email：tommo-pr*grp.tohoku.ac.jp（*を@に置き換えてください）