本文へ
ここから本文です

令和3年 東北大学総長 年頭所感

大野英男総長

新年明けましておめでとうございます。

2020年は新型コロナウイルス感染症が世界を席巻し、最後まで大変な年でした。新年を迎え、なお事態は流動的ですが、今年こそ、人類がパンデミックの困難を乗り越え、新たな一歩を踏み出す年になるよう期待しています。

さて、新型コロナウイルス感染症は、我々の社会の本質的な課題を露呈させただけではなく、世界の変化を加速し、めざすべき未来の輪郭を浮き上がらせました。ワクチンが普及する今年は、パンデミックのダメージからの回復のために国や文化の壁を越えて協働し、新たな社会のデザインを模索する年となります。

確かに今年の世界経済フォーラムのテーマは「グレートリセット」ですし、欧州連合は「よりグリーン、よりデジタル、よりレジリエント」を実現する経済対策を発表しました。どちらも、コロナ禍における変化から、より強靱な未来を構築するために経済的・社会的基盤のリセット、リカバリーを構想したものです。わが国も、コロナ対応、デジタル、グリーン、そしてより強靱な国づくりをすることを首相が施政方針演説で明らかにしました。

これらの動きは、今年で東日本大震災から10周年となる私たちが取り組んできた「復興と新生」に大きく重なるものです。2011年3月11日の発災直後、本学は4月に災害復興新生研究機構を設立。災害科学国際研究所の創設を含む8大プロジェクトを推進すると共に、構成員の自発的な取組である復興アクション100+を展開しました。2015年7月に公表した「社会にインパクトある研究」は、より広範な30の社会共創プロジェクトへと、これらを進化させたものです。感染症や資源・環境などのグリーン、デジタル、さらには社会と科学の関係や格差についてもカバーしています。

奇しくも同じ2015年は国際協働の3大枠組みが制定された年でもあります。3月には国際的防災指針として「仙台防災枠組」が、9月には「持続的開発目標(SDGs)」が、12月には気候変動抑制に関する「パリ協定」が採択・制定されています。グレートリセットも、欧州連合の経済対策もこれらの方向性と軌を一にするものです。その意味で東日本大震災を契機にした東北大学の取組は、国際潮流を先取りしたものと言えます。

ポストコロナ時代を迎えるにあたって、アカデミアが社会に対して果たす役割はかつてないほど大きくなっています。科学とデータに基づく文理を横断した総合的な知の探究やイノベーションの創出が、未知の感染症や低頻度巨大災害、気候変動への対応に必須であるばかりではなく、未来を構想し平和で公正な人類社会を実現するために求められています。わが国を代表する研究大学である東北大学にとっても、ポストコロナの社会に向け、より大きな役割を果たし人類社会に貢献することが期待されています。

私たちがこの期待に応える存在になるためには、これまで前提としてきた国立大学の枠組みや制約を超えて、大学そのものの機能を拡張することが必要です。変化を恐れず、社会への働きかけを強め、組織としての開放度を高めて、真に世界を舞台とした教育・研究・価値共創を展開する、そのような挑戦、いわば大学の存在自体のグレートリセットともいうべき取り組みを私たちは進めていかなければなりません。この決意を駆動力として、グリーンでレジリエントな社会デザインに向けた総合知の探究、学部段階から大学院に至るまでの教育の国際化とディシプリン横断型教育への移行、サイエンスパークをはじめとする真の社会共創場の創造、大学発ベンチャーに代表される知の価値化の加速、そしてこれらの活動を持続可能なものとする経営基盤の強化に取り組む必要があります。

コロナ危機の到来と同時に、研究大学にとって大きな変革期が訪れています。これまでに進めてきた、世界の有力大学と伍していく研究大学の歩みをさらに一層加速するべく、ともに考え行動する一年としたく思います。

令和3年1月4日


東北大学総長

大野 英男


里見進前総長メッセージはこちらよりご覧ください。

このページの先頭へ