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モデルナ・ジャパンと国立大学法人東北大学 東北メディカル・メガバンク機構、包括協議に関する覚書を締結 ~未来型医療・予防の実現に向けて、第一回のJoint Discussion Committeeを開催~

【本学研究者情報】

〇東北メディカル・メガバンク機構 機構長・教授 山本雅之
東北メディカル・メガバンク機構ウェブサイト

【概要】

メッセンジャーRNA(mRNA)治療薬とワクチンのパイオニアであるバイオテクノロジー企業 Moderna Inc. (以下、「モデルナ」)の⽇本法⼈モデルナ・ジャパン株式会社(東京都港区、代表取締役社⻑:鈴⽊蘭美、以下、「モデルナ・ジャパン」)と国立大学法人東北大学 東北メディカル・メガバンク機構(以下、ToMMo)は、包括協議に関する覚書(以下、本覚書)を締結し、本日、第一回となるJoint Discussion Committeeを開催しました。

今後、本覚書に基づき、ToMMoとモデルナ・ジャパンはToMMoが東北メディカル・メガバンク計画で収集したコホート・バイオバンク試料や情報、あるいは、モデルナ・ジャパンのもつmRNA プラットフォームを活用して、「感染症やその他の疾患」への未来型医療・予防の実現に向けた共同研究などの協力を進めていくこととなります。本覚書の有効期間は3年間で、期間満了前に有効期間の延⻑について協議します。

両者による最初のJoint Discussion Committeeを終え、モデルナ・ジャパン代表取締役社長の鈴木蘭美は「ToMMoと包括協議に関する覚書を締結できたことを大変嬉しく思います。本日のJoint Discussion Committeeでは、具体的な研究内容を含めた有意義な議論ができました。またこの包括協議に対する両者の強いコミットメント、信頼関係が確認できたことを心強く思います」と述べています。また、ToMMo機構長の山本雅之は「今回の覚書は、ToMMoがこれまでのコホート・バイオバンク事業で集めてきた貴重な情報と試料を、最先端の創薬研究に活用する一つの大きな取り組みだと考えております。本日のモデルナ・ジャパンとのJoint Discussion Committeeにおいて、日本と世界の抱える少子高齢化の課題解決に向けて非常に充実した議論ができました。この包括協議に基づく研究・開発が、未来型医療・予防の実現への大きな一歩となると考えます。」と述べています。

写真右:Joint Discussion Committeeメンバー

詳細(プレスリリース本文)PDF

問い合わせ先

東北大学東北メディカル・メガバンク機構
広報戦略室
担当:長神 風二(ながみ ふうじ)
電話番号:022-717-7908
ファクス:022-717-7923
Eメール:pr*megabank.tohoku.ac.jp(*を@に置き換えてください)

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