9月7日～9日、第10回「日米デジタルイノベーションハブと先端技術に関するワークショップ（通称：日米デジハブ）」が、米国・パデュー大学のホストにより開催され、日米両国の政府、大学、産業界等から約150名が参加しました。

本学からは、日米デジハブ日本側プログラム委員会委員長である山口理事・副学長および同委員の小林広明教授（情報科学研究科）のほか、半導体セッションでの基調講演者およびパネリストとして遠藤哲郎教授（国際集積エレクトロニクス研究開発センター長）、宇宙セッションのパネリストとして桒原聡文教授（スペースクロステック研究センター長）が参加しました。

今回の全体テーマは「Artificial Intelligence（AI）Convergence」であり、AIを軸に半導体、量子、材料・製造、宇宙などの技術が融合することで、大学、産業界、政府の関係や人材・投資のあり方が変化し、イノベーション・システムそのものが大きく変わり始めているとの認識を踏まえ、議論が進められました。会議は、全体基調講演の後に、「AI Transformation」「Semiconductors」「Materials & Manufacturing」「Tech Diplomacy」「Space」「Quantum」の6つのセッションが行われました。

最終日、全体を総括し将来展望を考える「Future Collaboration Session」では、日米デジハブの創設メンバーであり日本側組織委員会委員の武田修三郎氏から、AIの進展が社会のあり方やイノベーション・システムに大きな影響を及ぼしていること、米国の科学技術政策もAI時代に対応する転換期を迎えていることを強調し、そのうえで、これまで10回にわたるワークショップを通じて築かれた貴重なネットワークを生かし、次の10年に向けた具体的な日米協力へとつなげていくことへの期待が述べられました。

本学は、半導体や宇宙工学といった先端分野における高度な研究成果と産学連携の知見をもって本ワークショップの議論に深くコミットし、日米間の強固な協力基盤の構築に大きく寄与しております。今後も、日米デジハブを通じた産学官のグローバルネットワークに貢献し、イノベーション創出と人材育成に主導的な役割を果たしてまいります。

（左上）半導体セッションで基調講演を行う遠藤教授、（上中央）宇宙セッションでコメントする桒原教授、（右上）各セッションの総括報告を行う山口理事・副学長、（下）参加者記念撮影

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