本文へ ナビゲーションへ
ここから本文です

顎関節症と診断された人は、仕事の生産性が低下しやすい傾向に ―約1.8万人のデータから見えてきた顎関節症の社会的影響―

【本学研究者情報】

〇大学院歯学研究科 助教 原田真奈実
ウェブサイト

【発表のポイント】

  • 健康保険の診療報酬明細書(レセプト)とアプリ調査を組み合わせた大規模データベースを活用し、労働者(注1)約1.8万人を対象に、顎関節症と仕事の生産性・日常生活への支障との関連を調べました。
  • 仕事の生産性や活動障害を指標化するための国際的な質問票をもとに調査したところ、顎関節症と診断された人は、診断されていない人と比べて、生産性低下や日常生活への支障があると回答する傾向がみられました。
  • 生産性低下による経済的損失は医療費を上回ることも多く、本研究は、顎関節症の社会的負担を踏まえた医療政策や職場での支援を検討する上で基礎資料となることが期待されます。

【概要】

顎関節症は、あごの関節や周囲の筋肉の痛み、雑音、口の開けにくさなどを伴う病気で、日本では、成人の約15%があごの関節の音を、約3%があごの関節の痛みを自覚していると報告されています。しかし、顎関節症と仕事の生産性低下や日常生活への支障との関連は、十分に明らかになっていませんでした。

東北大学大学院歯学研究科の原田真奈実助教らの研究グループは、健康保険の診療報酬明細書(レセプト)のデータと健康管理アプリによるオンライン調査を組み合わせたデータベースを用い、労働者18,570名のデータを解析しました。その結果、顎関節症と診断された人は、診断されていない人に比べて、仕事全体の生産性低下(オッズ(注2)約1.4倍)や日常生活への支障(オッズ約1.5倍)があると回答する傾向がみられました。近年、体調不良を抱えながら働くことによる生産性低下がもたらす経済的損失は医療費を上回ることも指摘されており、本研究の知見は、顎関節症の社会的負担を踏まえた医療政策や職場での支援を検討する基礎資料となることが期待されます。

本研究成果は、2026年11月4日付で、学術誌Journal of Oral Rehabilitationにオンライン公開されました。

図1. 顎関節症の診断と仕事の生産性・活動障害との関連(調整オッズ比) 全般労働障害のオッズ比:1.42、日常活動性障害のオッズ比:1.51

【用語解説】

注1. 労働者:本オンライン調査時点で仕事をしていると回答した人を指す。

注2. オッズ:ある出来事の起こりやすさを比べた指標。1より大きい場合、比較対象より支障を報告するオッズが高いことを示す。

【論文情報】

タイトル:Temporomandibular Disorders, Work Productivity, and Activity Impairment: A Cohort Study Using a Claims and Survey Database in Japan
著者:Manami Hoshi-Harada*, Taro Kusama, Yudai Tamada, Ken Osaka, Kenji Takeuchi
*責任著者:東北大学大学院歯学研究科 国際歯科保健学分野 助教 原田真奈実
掲載誌:Journal of Oral Rehabilitation
DOI:10.1111/joor.70360

詳細(プレスリリース本文)PDF

問い合わせ先

(研究に関すること)
東北大学大学院歯学研究科
国際歯科保健学分野
助教 原田真奈実
TEL: 022-717-7639
Email: manami.harada.c1*tohoku.ac.jp(*を@に置き換えてください)

(報道に関すること)
東北大学大学院歯学研究科
広報室
TEL: 022-717-8260
Email: den-koho*grp.tohoku.ac.jp(*を@に置き換えてください)